2人乗りの超小型電気自動車（EV）とは？超小型モビリティについて解説

世の中に「超小型自動車」や「超小型モビリティ」と呼ばれる軽自動車よりもさらに小さい自動車が存在することはあまり知られていません。

超小型と聞いて、どれぐらい小型なのか気になる方もいらっしゃると思います。

今回は、「超小型自動車」や「超小型モビリティ」について解説します。

超小型モビリティとは？

超小型モビリティとは、軽自動車より小さく原動機付自転車より大きい、公道を走行できる自動車のことを指し、近年ではEV（電気自動車）であることが多いです。

今の原付のように、近距離の手頃な移動に最適と考えられ、実験的に導入されることが予想されています。

超小型モビリティに免許は必要？

運転には普通自動車免許が必要で、原付が運転できる「原付免許」のように超小型モビリティのための免許の区分はありません。

最高速度は60km/hで、高速道路での運転はできませんが、近場や狭い場所での移動のためのセカンドカーとしての活躍が期待できます。

ミニカーなど他の小さい車との違いは？

似たような形状の車として、ミニカー（マイクロカー・第一種原動機付自転車とも呼ばれます）が挙げられます。

第一種原動機付自転車とはいっても、
・道路運送車両法上は原動機付自転車
・道路交通法上では普通自動車
の扱いとなるため、ミニカーも普通自動車免許が必要です。

以下で、小さい車との違いを紹介します。

ミニカー（第一種原動機付自転車）

• 最高速度：60km/h
• 定格出力：0.6kW以下
• 全長：2.5m以下
• 全幅：1.3m以下
• 全高：2.0m以下

超小型モビリティ（型式指定車）

• 最高速度：60km/h
• 定格出力：0.6kW超
• 全長：2.5m以下
• 全幅：1.3m以下
• 全高：2.0m以下

超小型モビリティ（認定車）

• 最高速度：個別の制限あり
• 定格出力：0.6kW〜0.8kW
• 全長：3.4m以下
• 全幅：1.48m以下
• 全高：2.0m以下

軽自動車

• 最高速度：構造上の制限なし
• 定格出力：0.6kW超
• 全長：3.4m以下
• 全幅：1.48m以下
• 全高：2.0m以下

超小型モビリティのメリット

次に超小型モビリティのメリットをご紹介します。

運転しやすい

車の運転は車体が大きいほど難しい傾向にあります。
カメラ型バックミラーなど、運転・安全性能は向上しているものの、やはり小さい車の方が運転はしやすいです。

普通自動車の運転をやめた高齢者の方でも操作しやすいでしょう。

環境に優しい

現行で販売されているモデルが主にBEVであることから、環境に優しい次世代モビリティを牽引していく存在となることが期待されています。

駐車スペースが小さい

駐車自体は駐車場の決まりに従わなければなりませんが、トヨタの超小型モビリティC+podはアルファード1台分のスペースに2台駐車できます。

駐車場に困る可能性が低いことや、路上停車してもあまり邪魔にならないこと、宅配で家の前に停めやすいことがメリットとして挙げられるでしょう。

珍しい

珍しいことはメリットなのかと思われるかもしれませんが、観光地などでは、お客さんを呼ぶ一つのきっかけになります。

実際に、C+podは2021年夏に横浜ベイエリアで活躍しました。

現行の2人乗り超小型モビリティを紹介

現行の超小型モビリティにはどのようなものがあるか、ご紹介します。

トヨタ C+pod

現行モデルとして、最も有名なのはトヨタのC+podでしょう。

2021年12月に、リースのみではありますが、個人ユーザー向けに一般販売されました。

野球のリリーフカーとしても使われるなど、知名度アップに貢献しました。

「超小型モビリティ」の代表格として有名なC+podですが、2024年夏頃に生産終了を発表しています。

法人向けの提供は続くようです。

タジマモーター タジマ・ジャイアン

タジマモーターという自動車会社に馴染みのない方もいらっしゃるでしょう。
電気自動車や、先行開発車両、競技用車両の製造を行っている会社で、次世代モビリティに力を入れています。

タジマのジャイアンは、サイドブレーキを力をあまりかけずに動かすことができるので、高齢者にも優しい造りが特徴です。

タジマモーターは出光興産と提携し、「株式会社出光タジマEV」として4人乗りの超小型EVも発売される予定です。

超小型モビリティは、通常の自動車に比べると製造コストが抑えられるため、大手のメーカーだけでなく様々な会社で製造が行われています。

超小型モビリティが普及しない理由

普段の街中では滅多に見かけない超小型モビリティですが、自動車メーカーによる開発や挑戦の歴史は、決して浅くありません。

これまでにも、ホンダが実証実験を行った「MC-β」や、アップルオートネットワークが手がけたEV「e-Apple」などが登場しています。さらに、法的な区分は異なりますが、その先駆けとも言えるスズキの「ツイン」や、今では希少価値からプレミア価格で取引されているアストンマーティンの「シグネット」など、超小型モビリティに近いコンセプトの車は数多く生み出されてきました。

それでもなお、日本の公道でなかなか普及が進まないのはなぜなのでしょうか。その背景には、以下のような決定的な理由が挙げられます。

普通自動車免許が必要

ミニカー（マイクロカー）規格の車両であっても、公道を運転するには普通自動車免許が必須です。

本来、移動に困っている高齢者層にこそ高いニーズがあるモビリティですが、免許を返納してしまった方は運転することができません。

また、観光地でのレンタルや宅配ビジネスでの導入を考えても、免許を持たない人は対象外となってしまいます。

あって当たり前だと思っている普通免許ですが、これが普及における大きなハードルになっています。

目立ってしまう

まだ普及していないため、街中で走っているとどうしても周囲の目を引いてしまいます。

観光地でのアクティビティのように「話題性」や「非日常感」が必要な場面では大きなメリットになりますが、一般の人が日常生活で乗るとなると、逆に気恥ずかしさから選択しにくくなってしまいます。

街に溢れるほど普及すれば気にならなくなるはずですが、現状では「目立つから乗りたがらない」という悪循環に陥っています。

車両本体価格

超小型モビリティは、長距離を走るメインの車ではなく、あくまで近所への買い物やセカンドカーとしての「チョイ乗り」が主目的です。

しかし、実際の車両価格はトヨタのC+pod（シーポッド）が約173万円〜、タジマ・ジャイアンが約159万円〜と、普通車や軽自動車と比べれば安いものの、決して気軽に買える金額ではありません。

「セカンドカー（限定的な用途）なのに、軽自動車並みのコストがかかる」という費用対効果の悪さも、大きな原因と言えるでしょう。

超小型電気自動車もCEV補助金の対象になる？

CEV補助金（クリーンエネルギー自動車補助金）はクリーンエネルギーを利用する自動車の普及を促進するための補助金制度です。

この補助金は、電気自動車（EV）、プラグインハイブリッド車（PHEV）、燃料電池車（FCV）などの購入に対して支給されますが、超小型電気自動車も対象になっています。

現在は2人乗りの超小型電気自動車としてトヨタのC+pod、1人乗りのミニカーとしてトヨタのコムスが対象です。

海外では免許を必要としない国も

日本では免許が大きな壁となっていますが、海外に目を向けると、超小型モビリティ（マイクロカー）に免許を必要としない国もあります。

さらに、世界的なEVシフトの波に乗り、多くの自動車メーカーがこのジャンルに本格参入しています。

• シトロエン：アミ（Ami）（欧州で2万台を超える受注を記録した大ヒット作）
• オペル：ロックス-e（Rocks-e）
• マイクロ・モビリティ・システムズ：マイクロリーノ（Microlino）（かつての名車「BMW イセッタ」を現代のEVとしてオマージュ）

これらはすべて2人乗りの超小型電気自動車（EV）です。さらに近年は中国企業の参入も目覚ましく、海外における超小型モビリティ市場は急速に加速しています。

今後の超小型モビリティの役割は？

日本国内でも、超小型モビリティには普通車や軽自動車には真似できない、以下のような独自の役割が期待されています。

• これまで車を持たなかった世帯、セカンドカーとしての役割
• 近場に特化した移動手段
• 運転のしやすさから、高齢者など、車の運転に危険を覚えた方への移動手段
• 観光地・離島などでの交通手段
• 配達のための移動手段

社会のあり方やライフスタイルが変わっていくこれからの時代、超小型モビリティは私たちの生活に欠かせない存在になる可能性を秘めています。

未来のモビリティ社会に向けて、ぜひこの機会に注目してみてはいかがでしょうか。